previous
シグマ研究委員会 核データ専門委員会
荷電粒子核データWG 平成 10 年度 第 2 回会合 議事録
日 時 : 平成 10 年 8 月 7 日 (金) 13:30 〜 17:30
場 所 : 日本原子力研究所 本部 第 2 会議室
出席者 : 五十嵐(新技術)、北沢(東工大)、柴田(原研)、播磨(CRC)、
村田(アイテル)、山室(東工大名誉教授)、松延(データ工学)
配布資料 :
前回議事録(案)
CP-98-04 荷電粒子WG担当作業現状報告 (村田)
CP-98-05 O-16 の中性子ポテンシャル (北沢)
CP-98-06 Alpha 粒子入射の場合における Thick Target Neutron Yield (山室)
議 事
1.前回議事録の確認
第 4 行 : 第 2 会議室 を 第 3 会議室 に訂正
第 35 行 : 「特に優れたものは無い」を削除して、「最近の推奨値としては数件
のパラメータセットが有るとの事であった。」と訂正
2.一般報告
柴田委員より下記の報告があった。
a) 7月に開かれたシグマ特別研究専門委員会において、吉田氏(武蔵工大)が主査
に選出された。
b) 次回の核データ国際会議は 2001 年に日本(原研)に於て開催する事になった。
c) 今年の核データ研究会は 11 月 19, 20 日 に東海研で開催される事になった。
3.作業進捗状況報告
(1) 村田委員
配布資料 CP-98-04 に基いて下記の報告があった。
a) C-12 及び C-13 の (α,n) 反応 の解析結果に就ては原子力学会秋の大会で発
表予定である。予稿添付
b) Li-6 の (α,n) 反応 に就ては, 簡易統計モデルと簡易直接過程モデルを用い
て励起関数を解析した。実験値は相対値で与えられているので、解析値も実験
値を再現するように規格化してある。断面積の絶対値は励起関数決定後に Ea
≦ 9 MeV における Thick Target Neutron Yield の値(79-Bair)を再現する
ように定める。
c) Li-7 の (α,n) 反応 に関しては共鳴解析を実施中である。Mehta の実験値は
θ=0±15°で角度分解能が悪く、補正が必要になる事が判明した。
(2) 北沢委員
O-16 の中性子ポテンシャル( 入射中性子エネルギー 8 MeV) を folded
potentialを用いて解析し, 測定データや他の解析値と比較した結果が配布資
料 CP-98-05 に基いて報告された。
FOLDER による計算値は Dave-Gould の計算値 (A0=0.65 fm) と良く一致して
いるが, 彼らの測定値よりは内側(r≦ 3 fm) で浅く,外側で深い結果となっ
ている。これに対し、JLMを用いた千葉氏の解析結果は内側で最も浅く、且
つ、外側への diffuseness が極めて大きい。
(3) 山室委員
配布資料 CP-98-06 に基いて、下記の報告があった。
a) Ni-58 と Ni-60 の (α,n) 断面積を計算し、測定データと比較した。
Ni-58 に就ては (α,p) 断面積も併せてプロットした。又,今回の条件で
Thick Target Neutron Yield も計算し, Stelson や Roughton の実験値と
比較したが、Ni-60では良い一致が得られたのに、Ni-58 では実験値よりも高
い結果となった。両核種とも同じ実験値を使用しているのに、どうしてこのよ
うな事になったのか理解出来ない。Ni-58 に関しては、もう少し高いエネルギー
領域の測定データが欲しい。
b) Al の Thick Target Neutron Yield に関しては、前回、測定データと一致し
ない結果を出したので、パラメータ等の検討を行なった。
Al-27(α,n)P-30 反応断面積の測定データは, 64-Stelson, 78-Flynn, 及び
79-Sahakundu の 3 件があるが, 79-Sahakundu のデータは高エネルギー側に
著しくずれている。そこで初め、precompound process を入れて断面積に二つ
の山を作ってみたが、測定データとの一致は得られなかった。
そこで、79-Sahakundu のデータは無視して、低エネルギー側の測定データ、
(64-Stelson, 78-Flynn)に合うように、compound process のみを考慮して
パラメータを選んだ結果、9 MeV 以下で測定データを再現する事が出来た。
又、この断面積から Thick Target Neutron Yield を計算したところ, 4 件の
測定データと良く一致する結果が得られた。
4.次回会合予定
平成 10 年 11 月 27 日 (金) に原研本部に於て開催予定